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書いたものなど 2021.5 現在 Researchmapはこちら
1 著書
2021(令和3)年5月
『カリキュラム・学校・統治の理論 ー ポストグローバル化時代の教育の枠組み』編著 世織書房
Theory of Curriculum, School and Educational Governance:
How Reflective Modernity Functions at its Glovalization Stage
2017(平成28)年6月
日英教育学会編『英国の教育』 第6章 第3節「性教育」(228-235) 執筆担当 全293ページ 東信堂
2016(平成27)年11月
『教育変革への展望 第6巻 学校のポリティクス』小玉重夫編、「地方教育行政改革の政治学 (2)イギリスの事例から」分担執筆(282-301) 全334ページ 岩波書店
2011（平成23）年4月
『こんなに違う！ 世界の性教育』メディアファクトリー新書 橋本紀子監修 メディアファクトリー 第4章「イギリス」分担執筆 77-93
2009 (平成21) 年8月31日
『イギリスの性教育政策史 : 自由化の影と国家「介入」』 勁草書房 全344頁 (日本教育行政学会賞受賞)
2009(平成21)年3月
『中国社会の現状II』社会科学研究叢書II、専修大学社会科学研究所編、専修大学出版局、「楊雄・楊善華報告へのコメント」分担執筆141-147
楊雄「90後一代(90年代行の世代):現代中国青年の特徴および発展傾向」に対するコメント141-145
楊善華「家族関係の変化から見た現在中国の家族」に対するコメント 145-147
2009(平成21)年3月
『10代の性感染症急増下の日本における性教育の実態と課題に関する研究』
科学研究費補助金基盤研究B1研究成果報告書、課題番号18330172研究代表者橋本紀子、第4章3「海外調査から見た諸外国の性教育の特徴 イギリス」分担執筆
2006（平成18）年1月
『学校をよりよく理解するための教育学2 教育の内容と方法(1)』大田直子、黒崎勳編著 学事出版
第3部 第7章「性教育、 第8章「セクシュアリティ」、 第9章「ジェンダー」 分担執筆
2001（平成13）年5月
『教育の可能性を読む』情況出版編集部編「膠着するフェミニズムと教育における社会責任」分担執筆
情況出版 51～66
1997（平成9）年6月
『シリーズ性を問う 2 性差』大庭健他編 専修大学出版局
5「性教育の機能と効果－社会の枠組みの維持と再生産」分担執筆173-213
1994（平成6）年
『セクシュアル・ハラスメントはなぜ問題か』（鐘ヶ江晴彦と共編） 明石書店 全278頁
1991（平成3）年3月
『データにみるかわさきの女性』(「データにみるかわさきの女性」編集委員会編
川崎市市民局女性行政推進室発行) 2 かわさきの女性の現状 第2章 母性と健康
第3章 教育 (分担執筆45-81)
1989（平成元）年11月
『教育の現在3 教育運動の思想と課題』 岡村達雄編 社会評論社
第7章5「運動の中の性差別－近代家族を足場として成り立つ運動」分担執筆318-332
1988（昭和63）年12月
『教育の現在2 現代の教育理論』 岡村達雄編 社会評論社
第6章「『男女平等論』の批判的再考－性差別をめぐって－」分担執筆203-240
1988（昭和63）年6月
『ワードマップ 家族』 金井淑子編 新曜社
「夫婦別姓」、「家族介護」、「家族政策」分担執筆114-117、122-129
1984（昭和59）年2月
『“ともに学び・育つ”学校の探求－現代教育原理』 斎藤秋男編著 自由書房
第4章 第2節「教育と性」分担執筆 141-159
2 学術論文 Researchmapはこちら
2021(令和3)年10月
「「コロナ下」での一斉休校 ―その時何があったのか (2) ―東京都公立中学校校長小澤雅人氏ヒアリング記録 その2―」専修大学社会科学研究所月報 700 66-89
2021(令和3)年7月
「「コロナ下」での一斉休校 ―その時何があったのか (1) ―東京都公立中学校校長小澤雅人氏ヒアリング記録 その1―」専修大学社会科学研究所月報 697 1-18
2020(令和2)年3月
「自律的教育経営の機能不全問題と対応政策―英国政府の強制的介入支援及びOfstedの性格変容―」専修大学社会科学研究所『社会科学年報』54 163-177
2019(平成31)年3月
「自律的地方教育行政を維持するための強制的介入支援政策: ロンドン・ハックニーの教育改革手法の子ども福祉領域への汎用化」専修大学社会科学研究所『社会科学年報』53 165-183
2018(平成30)年7月
「教育政策研究の展開と方向性―学会四半世紀の研究動向を踏まえて―」荒井英治郎（信州大学）と共著、『日本教育政策学会年報25 教育政策研究の展開と方向性』 学事出版 11-28
2018(平成30)年3月
「教育再生を軸にした地域再生 — ロンドン・オリンピックのホスト地ハックニー区の改革—」『専修大学社会科学研究所月報』657、pp.1-28
2016（平成28）年6月
2016(平成28)年3月
「イギリスの教育改革における学力向上政策と地方教育行政による改革実践−ハックニー改革を率いたアラン・ウッド講演をもとに」『専修大学社会科学研究所月報』No.633, p.1-36
2016(平成28)年3月
2015(平成27)年10月
「政治主導改革の可能性 –イギリスにおける「学校教育の水準と枠組みに関する1998年法」導入を題材に −」『日本教育行政学会年報』No.41 p.19-36
2014（平成26）年7月
「教育ガバナンス改革の有事形態: ロンドン・ハックニー区に見られた私企業によるテイク・オーバー(乗っ取り)型教育改革」『教育ガバナンスの形態 日本教育政策学会年報21』。25-46
2014（平成26）年3月
「学校の性教育に対する近年日本における批判動向 ―「 性教育バッシング」に対する政府対応―」
『社会科学年報』第48号 専修大学社会科学研究所193-211
2013(平成25年)11月 (6月19日 On line)
‘Consequences of a recent campaign of criticism against school sex education in Japan’ "Sex Education" Volume 13, Issue 6, November 2013, pages 674-686 (Routledge, UK, Taylor & Francis Group), DOI:10.1080/14681811.2013.804405
2012(平成24)年3月
「イギリスの性教育が表出した成熟近代の政策理念ー経緯と理論問題」
日英教育学会『日英教育フォーラム』No.15、 p.5-26
2011(平成23)年8月 web版
‘Sexuality education in junior high schools in Japan’, N. Hashimoto, H. Shinohara, M. Tashiro, S. Suzuki, H. Hirose, H. Ikeya, K. Ushitora, A. Komiya, M. Watanabe, T. Motegi & M. Morioka, "Sex Education", Routledge, UK, p1-22 Volume 12, Issue 1, 2012 冊子版
2011(平成23)年12月
「日本の中学校における性教育の現状の課題」『教育学研究室紀要: 「教育のジェンダー」研究』 女子栄養大学 9 p.3-20 (共著 橋本紀子、篠原久枝、田代美江子、鈴木幸子、池谷壽夫、艮香織、小宮明彦、渡部真奈美、茂木輝順、森岡真梨)
2011(平成23)年7月
「国家による教育政策と私的価値領域の問題 : 政策が前提とする人間像の再吟味」『教育と政治の関係再考』 日本教育政策学会年報 第18号 p.88-99
2011(平成23)年3月25日
茂木輝順、田代美江子、艮香織、橋本紀子、広瀬裕子、鈴木幸子、篠原久枝、渡部真奈美、森岡麻梨、池谷壽夫、小宮明彦 『思春期学』Vol.29 No.1日本思春期学会、p.147-158
2010 (平成22)年7月
「教育政策を分析するグランドセオリーの再考ー「戦略的」公私二元論」
『教育政策研究の視角と方法』 日本教育政策学会年報第17号 p.32-45
2008（平成20）年7月9日学位授与 1月25日提出
博士論文「イギリスにおける性教育の義務必修化に関する研究―セクシュアリティに関心を持つ近代国家の政策の一展開―」 東京大学 A4 282頁
2006（平成18）年10月
「公私二元論の批判的再考 ―今後の教育行政学展開の出発点としてー」
『学会創立40周年記念 教育行政学の回顧と展望』日本教育行政学会編 p.24-37
2005（平成17）年3月
「イギリスにおける性教育の義務必修化に関する一考察 ― セクシュアリティと教育政策という視点から ―」
『教育学研究』第72巻第1号 p.15-26
2004（平成16）年10月
「教育政策は価値観に関与しないというテーゼの見直し ―自律する「情愛的個人」という視角から―」
『日本教育行政学会年報』No.30 p.33-47
2004（平成16）年6月
「教育基本法「改正」をめぐる問題 ― 過剰に記号化された議論の不毛 ―」
『日本の学校と教育政策』 日本教育政策学会年報 第11号 p.8-17
2003（平成15）年3月
「イギリスにおける『許容的』性教育の言説―新しい道徳律・自律性の推奨―」
『社会科学年報』第37号 専修大学社会科学研究所159-181
2002（平成14）年3月
「イギリスの性教育制度化前史(I) ―1960年代における性教育関連領域の状況―」
『社会科学年報』第36号 専修大学社会科学研究所329-364
2002（平成14）年2月
『アソシエ 8』 御茶の水書房132～141
2001（平成13）年6月
「イギリスにおける学力問題の新展開 ―全国統一テスト結果男女逆転現象から見える社会変化」
『学力問題と教育政策』 日本教育政策学会年報第8号 50～63
2001（平成13）年3月
「イギリスにおける義務必修性教育の授業展開―政府妥協案の形式性とPSE型サイエンス―」
『社会科学年報』第35号 専修大学社会科学研究所299-342
2001（平成13）年1月
『アソシエ V』 御茶の水書房223～231
2000（平成12）年3月
『情況』2000年4月号 情況出版19～34 (情況出版編集部編『教育の可能性を読む』 情況出版51～66に再録)
2000（平成12）年3月
「性教育の制度化と英国FPAの役割―避妊の多義性に関わる保革勢力の錯綜―」
『社会科学年報』第34号 専修大学社会科学研究所207-252
1999（平成11）年6月
「女性学授業におけるセクシュアリティ概念 女性学の新しい方向―専修大学総合科目「性の諸相」を題材に―」
『専修大学社会科学研究所月報』 NO.432 1～18
1999（平成11）年3月
「新聞報道に見る性教育世論―イギリスにおける性教育制度化の背景―」
『社会科学年報』第33号 専修大学社会科学研究所53-108
1998（平成10）年10月
『専修人文論集』第63号 専修大学学会 91-117
1998（平成10）年3月
「イギリスの性教育をめぐる議会論争―1994年性教育義務必修化の社会的背景と政策的意図―」
『社会科学年報』第32号 専修大学社会科学研究所159-204
1997（平成9）年3月
「イギリス性教育をめぐる現行法の枠組み －1980年代から1990年代にかけての法整備とその背景－」
『社会科学年報』第31号 専修大学社会科学研究所239-282
1996（平成8）年12月
「イギリス教育改革の集中化と市場化」
『専修大学法学研究所所報』No．15 1-11
1994（平成6）年11月
「過剰としてのセクシュアリティー」
『FORUM』第5巻11月号 社会評論社88-92
1994（平成6）年3月
「セクシュアル・ハラスメント裁判の持つ社会的意味に関する一考察 － “戦略性”とジレンマ －」
『社会科学年報』第28号 専修大学社会科学研究所261-291
1993（平成5）年9月
「セクシュアル・ハラスメントは性差別か？」『専修大学社会科学研究所月報』No.363 専修大学社会科学研究所1-20
1993（平成5）年3月
「避妊とセクシュアリティーの一側面」『人文学年報』第２３号 専修大学人文科学研究所63-87
1993（平成5）年3月
「平等論で解けないセクシュアリティーの地平」 『響鳴』No.４ 公教育研究会15-28
1991（平成3）年7月
「セクシュアル・ハラスメントに関するアメリカにおける研究動向」
『セクシュアル・ハラスメントの現状と問題』研究代表者 鐘ヶ江晴彦
昭和63年度～平成2年度科学研究費補助金（総合研究（Ａ））研究成果報告書34-43
1987（昭和62）年3月
「戦後6・3制における教育意識」 『教育学論集』第29集 中央大学教育学研究会113-137
1986（昭和61）年11月
「近代の〈女－男〉の位相とフェミニズムの諸相」 『季刊クライシス』第28号 社会評論社87-92
1986（昭和61）年7月
「シンクタンクにおける教育の論理」 『東京大学教育学部教育行政学科研究室紀要』第5号
東京大学教育学部教育行政学研究室17-27
1986（昭和61）年3月
「戦後日本の義務教育と日本国憲法第26条」『教育学論集』第28集 中央大学教育学研究会119-138
1985（昭和60）年6月
『人間発達研究』第10号 お茶の水女子大学心理・教育研究会4-10
1984（昭和59）年7月
「近代的男女平等論をどうこえるか」 『季刊クライシス』第20号 社会評論社81-89
1983（昭和58）年8月
「『性別役割分業』およびセックスとジェンダー」 『響鳴』No.2 公教育研究会22-40
1983(昭和58) 年3月
「近代公教育と性別役割分業に関する一考察」 『東京大学教育学部紀要』第22巻 東京大学教育学部283-290
1982（昭和57）年9月
「戦後学制改革期における男女共学化に関する一考察」 『教育学研究』第49巻第3号 日本教育学会 296-304
1982（昭和57）年3月
「『つくられた女』をこえる」『青少年－生活と行動』ジュリスト増刊総特集No.26 有斐閣250-255
1980（昭和55）年1月
修士論文「男女共学に関する一考察－戦後学制改革期の評価をめぐって－」
東京大学大学院教育学研究科教育行政学専門課程 (小澤裕子)
1979年（昭和54）7月
「持田幼保一元化論の検討」
『持田栄一先生追悼論文集』東京大学教育学部教育行政学科138-147 (小澤裕子)
1977（昭和52）12年
卒業論文「教育権保障論序説－性差認識を中心にして」
お茶の水女子大学文教育学部教育学科 (小澤裕子)
3 学会発表 その他 Researchmapはこちら
2021年10月
「非常事態における教育ガバナンスの検証 コロナ禍対応のヒアリング調査から」自由研究発表(広瀬裕子、荒井英治郎)
第56回日本教育行政学会大会 於:福岡大学 オンライン
2021年6月28日
「『教育学研究』改革について」小玉重夫、広瀬裕子、於: 2021年度日本教育学会 オンライン座談会「機関誌改革と教育学研究の課題 : 学術メディアの役割」日本教育学会 オンライン
2021年4月
「イギリス連載企画を振り返る」『季刊セクシュアリティ』No.100、エイデル研究所 126-129
2021年1月8日
「「多様な教育機会」と子どもの福祉(ウェルビーイング) ―「多様な教育機会を考える会」の5年間の軌跡をふまえて」 IGC公開シンポジウム指定討論 オンライン
2020年12月
図書紹介 井深雄二著『現代日本教育費政策史 戦後における義務教育費国家負担政策の展開』
日本教育学会『教育学研究』第87巻第4号 658-660
2020年12月13日
「東京大学系譜の教育行政学―理論枠研究アプローチ―」日本教育行政学会課題研究登壇、 オンライン
2020(令和2)年4月
「イギリスレポート31 2020年秋から使われる新しい性教育指針」 『季刊セクシュアリティ』No.96、エイデル研究所
2020(令和2)年1月
「イギリスレポート30 性教育の質をチェックする教育水準監査院(Ofsted)」 『季刊セクシュアリティ』No.94、エイデル研究所
2019(令和元)年10月
「イギリスレポート29 ジェンダー・ニュートラル・トイレのこと」『季刊セクシュアリティ』No.93、エイデル研究所
2019(令和1)年8月7日
‘Can nation states restore the autonomy of social actors?’
Presentation for the World Education Research Association 2019: Focal Meeting in Tokyo Symposium: Education and Democracy in an Age of Post-truth at Gakushin University
2019(令和元)年7月
「学校の性教育と親(保護者)の 関係について改めて考える」『季刊セクシュアリティ』No.92、エイデル研究所
2019(令和1)年7月
「英国Ofstedの進化仮説: 教育行政のインテリジェンス機関へ ―シンポジウム開催趣旨の背景モチーフとしてー」
『日本教育政策学会年報26 』 学事出版 82-88
2019(令和1)年7月
「教育の質の向上とOfstedの役割そして今後の展望」(マイケル・ウィルショースピーチ2本の日本語原稿作成)『日本教育政策学会年報26 』 学事出版 58-67
2019(平成31)年4月
「イギリスレポート28 学校全体で性教育を行うためのお助けチェック・リスト 『季刊セクシュアリティ』No.91、エイデル研究所
2019(平成31)年4月13日
演題「自著を語る 『イギリスの性教育政策史: 自由化の影と国家「介入」』勁草書房 2009」
日英教育研究会 2019年度第1回研究総会 明治学院大学
2019(平成31)年1月
「イギリスレポート27 大英博物館の性教育講座 『季刊セクシュアリティ』No.89、エイデル研究所
2018 (平成30)年10月
「英国Ofstedの進化仮説 : 教育行政のインテリジェンス機関へ 中央政府の強制的介入支援政策との連関で」（自由研究発表）日本教育行政学会 第53回大会 於 静岡大学
2018(平成30)年10月
「イギリスレポート26 新しい性教育の制度を発足させるためのコスト計算」『季刊セクシュアリティ』No.88、エイデル研究所
2018(平成30)年 7月
「イギリスレポート25 保健社会福祉省が出した「10代の妊娠防止政策枠組み」」『季刊セクシュアリティ』No.87、エイデル研究所
2018(平成30)年 4月
「イギリスレポート24 「パブコメ『エビデンス求む』」『季刊セクシュアリティ』No.86、エイデル研究所
2018(平成30)年 4月
図書紹介 池谷壽夫著『東ドイツ “性”教育史 性をめぐる状況と「生物」教授プラン』
日本教育学会『教育学研究』85巻2号 226-227
2018(平成30)年 1月
「イギリスレポート23 性教育政策に意見表明した「英国若者議会」」『季刊セクシュアリティ』No.84、エイデル研究所
2017 (平成29)年10月
「中央政府の介入方式による教育改善支援政策 －イングランドの近年の動向を踏まえて－」（自由研究発表）日本教育行政学会 第52回大会 於 日本女子大学
2017(平成29)年 10月
「イギリスレポート22 「性教育に関する25年ぶりの制度改正」『季刊セクシュアリティ』No.83、エイデル研究所
2017(平成29)年 10月
対談 「上田まりえの母校訪問～ 上田さんが最も強く印象に残っているという「ジェンダー論」で展開された授業の内容とは」 朝日新聞10月3日 Web更新日10/2
2017(平成29)年 7月
「イギリスレポート21 「子どもの性的虐待の温床 ポストコード・ギャング」『季刊セクシュアリティ』No.82、エイデル研究所
2017(平成29)年 4月
「イギリスレポート20 「性教育の必修化 3度目の正直」『季刊セクシュアリティ』No.81、エイデル研究所
2017(平成29)年 1月
「イギリスレポート19 「「セクシュアライゼーション」という問題」『季刊セクシュアリティ』No.79、エイデル研究所 112-115
2016(平成28)年 10月
「イギリスレポート18 性教育義務化の次の課題: PSHEの必修科」」『季刊セクシュアリティ』No.78、エイデル研究所 138-141
2016 (平成28)年8月
「解説＝権限剥奪・民営化された地方教育当局 ―ロンドン・ハックニー区のラーニング・トラストによる教育改革―」（大会公開企画）『日英教育フォーラム』第20号 7-9
2016(平成28)年 7月
「イギリスレポート17 改定されないままの性教育指針とNPOが作成した補足資料」」『季刊セクシュアリティ』No.77、エイデル研究所 132-135
2016(平成28)年 4月
「イギリスレポート16 ロンドン・ハックニー区の奇跡 10代の妊娠激減」」『季刊セクシュアリティ』No.76、エイデル研究所 146-149
2016(平成28)年 1月
「イギリスレポート15 「10代の妊娠戦略」10年プロジェクト」」『季刊セクシュアリティ』No.74、エイデル研究所 138-141
2015(平成27)年 10月
「イギリスレポート14 イギリスの10代の望まない妊娠問題」『季刊セクシュアリティ』No.73、エイデル研究所 130-133
2015 (平成27)年10月
「失敗自治体の教育再生 ―ロンドン・ハックニー区の教育改革手法―」（自由研究発表）日本教育行政学会 第50回大会 於 名古屋大学
2015 (平成27)年8月28-30
「戦後日本の性教育主流言説の形成における『現代性教育研究』の役割」（自由研究発表）日本教育学会 第74回大会 於 お茶の水女子大学
2015 (平成27)年7月
「失敗した教育への政治介入と法改正 イギリスにおける「学校教育の水準と枠組みに関する1998年法」導入を題材に」（自由研究発表）日本教育政策学会 第22回大会 於 福島大学
2015(平成27)年4月 科研24531018
「イギリスレポート13 「ギリック事件とフレイザー指針」」『季刊セクシュアリティ』No.71、エイデル研究所 154-157
2015(平成27)年1月
「イギリスレポート12 「「性交同意可能年齢」というもの」『季刊セクシュアリティ』No.68、エイデル研究所
2014(平成26)年10月
「イギリスレポート11 同性愛の法的位置づけ」『季刊セクシュアリティ』No.68、エイデル研究所 156-159
2014(平成26)年7月
「イギリスレポート10 学校で同性愛をどう扱うか: 「セクション28」のこと」『季刊セクシュアリティ』No.67、エイデル研究所 140-143
2014(平成26)年4月
「イギリスレポート9 イギリスの性教育を支えるNPO (3) 性教育を政治的抗争から救出する: 性教育協会の設立」『季刊セクシュアリティ』No.66、エイデル研究所 136-139
2014(平成26)年3月
ラディカルな教育再生プロジェクト : ロンドン・ハックニーで何が起こったか
『季刊 人間と教育』81、 編集 民主教育研究所、 旬報社 36-43
2014(平成26)年1月
「イギリスレポート8 イギリスの性教育を支えるNPO (2) FPAの一貫した現実路線」『季刊セクシュアリティ』No.64、エイデル研究所 154-157
2013 (平成25)年10月
「ロンドン・ハックニー地区の教育ガバナンス改革 ―Learning Trustの閉鎖―」（個人研究発表）
日本教育行政学会 第48回大会 於 京都大学
2013(平成25)年10月
書評 加藤美帆著, 『不登校のポリティクス-社会統制と国家・学校・家族-』, 勁草書房, 2012年, 228頁
日本教育行政学会年報 (39), 244-247
2013 (平成25)年9月21-22日
「2000年代に展開した性教育批判の経緯と政府の対処」（個人研究発表）
日本教育社会学会 第65回大会 於 埼玉大学
2013(平成25)年10月
「イギリスレポート7 イギリスの性教育を支えるNPO (1) FPAの性教育参入」
『季刊セクシュアリティ』No.63、エイデル研究所 122-125
2013(平成25)年8月
「「創造的過疎化」という地域再生:徳島県神山町おけるNPOグリーンバレーによる地域再生の試み」
専修大学社会科学研究所月報 No.601.602, p.86-93
2013 (平成25)年7月20-21日
「「セクシュアライゼーション」と「ポストコード・ギャング」 ― イギリス性教育政策分析関連素材 ―」（個人研究発表） 日本教育政策学会 第20回大会 於 桜花学園大学・名古屋短期大学
2013(平成25)年7月
「イギリスレポート6 実際の授業運営はどうやって (その2)」『季刊セクシュアリティ』No.62、エイデル研究所 146-149
2013(平成25)年4月
「イギリスレポート5 実際の授業運営はどうやって (その1)」『季刊セクシュアリティ』No.61、エイデル研究所 128-131
2013(平成25)年1月
「イギリスレポート4 ストップした必修領域拡大の動き」『季刊セクシュアリティ』No.59、エイデル研究所
2012(平成24)年10月
「イギリスレポート3 性教育と宗教界 相容れない見解の擦り合わせ」『季刊セクシュアリティ』No.58、エイデル研究所
2012(平成24)年7月
「イギリスレポート2 性教育批判のキャンペーン」『季刊セクシュアリティ』No.57、エイデル研究所
2012(平成24)年4月
「イギリスレポート1 イギリスの性教育 必修の形」『季刊セクシュアリティ』No.56、エイデル研究所
2012(平成24)年4月
「国家の教育政策と私的価値領域及び自由の問題ー公開研究会の記録」 (榎透、荒井英治郎、松下丈宏と共著)
専修大学社会科学研究所月報 No.586, p.1-44
2011（平成23）年10月
「国際シンポジウム報告」『日本教育行政学会年報』No.37 p.206
2011 (平成23)年9月
「イギリスの性教育政策が表出した成熟近代の政策枠組み ― 国家による私的領域のメンテナンス ―」（個人研究発表）
日英教育学会 第20会大会 於 京都女子大学
2011 (平成23)年7月
「10代の妊娠対策 ― イギリスの総合的な社会的排除問題政策 ―」（個人研究発表）
日本教育政策学会 第18会大会 於 琉球大学
2011 (平成23)年7月
「10 代の妊娠のリスク・ファクター :イギリスの総合政策プロジェクト「10 代の妊娠戦略」から」日本性教育協会『現代性教育研究ジャーナル』 2011年No.4
2011（平成23）年8月
書評 浅田匡『倫敦の鍵穴から教育をみてみれば』(日本教育新聞社、2011)、『教育展望』第57巻第5号、教育調査研究所、2011.6、p.51
2011 (平成23)年3月1日
「成田克矢教授についての回想」『東京大学教育学部六十年史』教育学部六十年史編集委員会、教育学会60周年記念事業推進室編集、東京大学大学院教育学研究科・教育学部発行、p.256
2010(平成22)年7月11日
「国家による教育政策と私的価値領域の問題 : イギリスの性教育政策を事例として考える」
日本教育政策学会第17回大会 課題研究 テーマ「教育のガバナンスを問い直す」於 工学院大学
2010 (平成21)年4月1日
「教員免許更新講習のこと : 大学でやる大学らしい講習」専修大学資格課程年報『パッソ ア パッソ 』vol.12
2009(平成21)年9月
‘The First Nationwide Research on SRE in Japan in the Light of Attacks on SRE’
International SRE Conference 2009(バーミンガム) 国際学会発表
2009 (平成21)年5月
日本性教育協会『現代性教育研究月報』Vol.27、No.05
2009 (平成21)年4月1日
「データの空白とデータで政策を立てる手法の不在」 専修大学資格課程年報『パッソ ア パッソ 』vol.11
2008(平成20)年10月
岡村達雄の著作を読む「教育基本法『改正』とは何か」に思うこと
関西大学生活協同組合『書評』編集委員会『書評』第130号 2008・秋 134-136
2008(平成20)年7月
書評 佐藤修司著, 『教育基本法の理念と課題-戦後教育改革と内外事項区分論』, 『日本教育政策学会年報』15、242-246
2008 (平成20)年11月30日
「この10年、そして免許更新制に思うこと」 専修大学資格課程年報『パッソ ア パッソ 』vol.10
2008 (平成20)年11月20日)
「出席をとるということ」教員寄稿 専修大学育友会『育友』115 秋 季刊2008.11
2008 (平成20)年3月1日
「アカデミズムにおける『モグラたたき』と『ゲットー化』」、『教育学meetsクィア・スタディーズ 〈大学教育とクィア〉に関する諸課題を考える』日本教育学会2007年度関東地区研究活動報告書、同タイトルシンポジウム (2007年12月8日於明治大学)におけるコメント
2007 (平成19)年11月25日
スピーチタイトル「日本の学校における性教育実施と受容」
Speech Title ‘ School Sex Education in Japan, How it is Provided and Accepted’,
第39回アジア・太平洋地区公衆衛生学校連合体国際会議 第5シンポジウム「セクシュアリティと教育」
The 39th Conference of the Asia-Pacific Academic Consortium of Public Health, Symposium 5 “Human Sexuality and Education”, 於 女子栄養大学坂戸キャンパス At Kagawa Nutrition University, Japan
2007 (平成19)年9月12日
Seminar ‘Sex Education in Japan’
at the Faculty of Culture and Pedagogy, Institute of Education University of London
2006（平成18）年10月
「教育行政と｢政府介入｣の問題─内野正幸氏の問いかけに対して」 『日本教育行政学会年報』No.32 p.69-73
2006（平成18）年9月
Online Magazine “Sexual Science” Medical Tribune (web上廃刊)
2006（平成18）年8月
座談会「『ジェンダー/ジェンダーフリー』再点検 バックラッシュに向き合うために 下
Online Magazine “Sexual Science” Medical Tribune (web上廃刊)
2006（平成18）年7月
座談会「『ジェンダー/ジェンダーフリー』再点検 バックラッシュに向き合うために 上
Online Magazine “Sexual Science” Medical Tribune (web上廃刊)
2005 (平成17)年12月
「第3部 第7章 性教育」、｢第3部 第8章 セクシュアリティ｣、｢第3部 第9章 ジェンダー｣担当執筆
『学校事務 別冊付録 学校をよりよく理解するための教育学（2） 学事出版、2006年1月号
(黒崎勲・大田直子編著『学校をよりよく理解するための教育学2』2006 学事出版に収録)
2005 (平成17)年3月
「「ジェンダー」と「セクシュアリティ」」(教育政策をめぐるリレーエッセイ)
『日本教育政策学会News Letter』No.24、
2004 (平成16)年11月1日
「教職と性教育」 専修大学資格課程年報『パッソ ア パッソ 』vol.6 特別寄稿
2003 (平成15)年6月28日
「どうなるどうする日本の学校 教育基本法改正でどうなる、どうする」（学会シンポジウム発表）
日本教育政策学会 第10回大会 専修大学
2002 (平成14)年8月1日
「エロスという名のエネルギー ─秩序の形成とその変革─」
北上市民大学 (北上市教育委員会主催 専修大学共催) 於 北上市生涯学習センター
2002 (平成14)年3月
「学校教育とセクシュアリティ セクシュアリティのケアと充足そしてコントロール」(連続講座分担)
日本性教育協会『現代性教育研究月報』Vol.20、No.3
2001 (平成13)年9月
「セクシュアリティ概念を導入した教育分析について」（学会シンポジウム発表）
日英教育研究フォーラム 第10回研究大会 於 早稲田大学
2001 (平成13)年8月
「イギリスにおける義務必修性教育の授業展開―政府妥協案の形式性とPSE型サイエンス―」（学会発表）
日本教育学会 第60会大会 於 横浜国立大学
2000 (平成12)年10月
「性教育の制度化と英国FPAの役割─避妊の多義性に関わる保革勢力の錯綜─」（学会発表）
日本教育行政学会 第35会大会 於 北海道大学
2000 (平成12)年8月
「女性学授業におけるセクシュアリティ概念 専修大学総合科目「性の諸相」を題材に」（学会発表）
日本教育学会 第59会大会 於 名古屋大学
2000 (平成12)年6月
「 ( 君が代」訴訟をすすめる会 『資料「君が代」訴訟』図書紹介)
『ナショナリズムと教育政策 日本教育政策学会年報第7号』日本教育政策学会 229-231
1999 (平成11)年9月
「新聞報道にみるイギリスの性教育世論」（学会発表）日本教育学会 第58会大会 於 玉川大学
1999 (平成11)年7月
「性教育の中の『生理』」 池田祥子編『「生理」 性差を考える』 ロゴス社 63～71
1998（平成10）年8月
「イギリスにおける性教育義務必修化の制度的特徴と背景」（学会発表）
日本教育学会 第57会大会 於 高知大学
1998（平成10）年6月
「議会論争に見られるイギリス性教育義務化の背景」（学会発表） 日本教育政策学会 第5会大会 於 中央大学
1997（平成9）年8月
「ベトナムの人口政策」専修大学社会科学研究所月報NO.410 42-48
1997（平成9）年6月
「イギリスにおける性教育の法整備過程」（学会発表）日本教育政策学会 第4回大会 於 甲南女子大学
1997(平成9)年6月
「社会政策の対象としてのセクシュアリティ―イギリス中等学校における性教育義務化の枠組みと背景」（学会発表）
日本女性学会 1997年春季大会 於 かながわ女性センター
1996（平成8）年11月
書評 浅野千恵『女はなぜやせようとするのか』『週刊金曜日』No.147
1996（平成8）年10月
書評 虎井まさ衛『女から男になったワタシ』『週刊金曜日』No.142
1996（平成８）年3月
「イングランドにおける学校事情」教文研だより 第79号 神奈川県教育文化研究所
1995（平成７）年10月
"Something More Than Academic..."
1995 HUGHES HALL NEWS LETTER (University of Cambridge, England)
1993（平成5）年11月
' Ground of Sexuality Which Cannot Be Solved with the Theory of Equality '
Presentation for "International Gender and Education Seminar" at University of Cambridge (England)
1992（平成4）年4月
「大学再編」中央大学新聞第1100号 中央大学新聞学会
1988（昭和63）年9月
「戦後教育における男女平等論の役割－相反する教育観の同居混在について－」 学会発表
日本教育学会 於名古屋大学
1988（昭和63）年5月
「公教育制度の中の私大－新テスト構想の狙い－」中央大学新聞1064号 中央大学新聞学会
1988（昭和63）年4月
「移転を巡る大学行政」中央大学新聞1063号 中央大学新聞学会
1987（昭和62）年8月
書評 女性学研究会編 講座女性学4『女の目で見る』日本婦人問題懇話会「日本婦人問題懇話会会報」No.46
1981（昭和56年）年8月
「戦後学制改革期における男女共学に関する一考察」 学会発表 日本教育学会 於東京都立大学